2010年03月11日

<ダンス>世界のトップが競演、観客うっとり 東京体育館で(毎日新聞)

 世界各国のトップダンサーが競演する「ロヂャース杯争奪 第12回東京インターナショナルオープンダンススポーツ選手権」が7日、東京都渋谷区の東京体育館であり、華麗な演技が観客を魅了した。

 スタンダード、ラテンの各部門に計25カ国・地域から180組が参加。スタンダード部門はドイツのベネデット・フェルッジア、クラウディア・ケーラー組が、ラテン部門はロシアのアレクセイ・シルデ、アンナ・フィルストワ組がそれぞれ優勝した。日本勢はスタンダード部門で石原正幸、久保斐美組が8位に入賞した。

 このほか「U−23オールジャパン・ダンススポーツカップ」スタンダード部門では、デンマークのイウォ・ロデサーニ、モニカ・ペデルセン組が、ラテン部門は日本の久野将也、和田有可組がそれぞれ優勝した。

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2010年03月10日

<掘り出しニュース>ああ、アイデア箱…松戸市役所14年間応募ゼロ 勘違いされ苦情の投書(毎日新聞)

 【千葉】松戸市が職員に創意工夫を募り、市政に反映させようと市庁舎内に置く「アイデアボックス」への応募が、96年を最後に14年間も途絶えている。ドラッグストア最大手マツモトキヨシを創業した故松本清氏が、松戸市長時代(1969〜73年)に募集制度を定めた。高度経済成長期に市を発展させた“名物市長”の威光も薄れたのか、空っぽのボックスが今も庁舎内に寂しくたたずむ。投書箱と勘違いして市役所への苦情を書いて入れる市民もいるという。【西浦久雄】

 松本氏は市長時代、市民の要望に即応する「すぐやる課」を就任早々に新設して全国から注目された。ボックス自体は就任前からあったというが、2年目の70年に職員から広くアイデアを募る内部規定を設け、市政改革の一つに位置付けた。

 事務や事業に関する創意工夫を奨励し、仕事の効率や意欲を高め、お役所の前例主義に民間の経営手法で風穴を開けようと狙った。

 寄せられたアイデアは、市総務企画本部が発案者の所属や氏名を伏せて審査し、最終的には市長が採用するかどうか決める。採用されると数千円から1万円の報奨金が与えられる。

 滑り出しは好調で、応募はこれまでに計94件に上り、採用されたものもあった。だが、91年「自然環境に親しむ池の整備」のアイデアが採用されて以降件数は減り、96年の応募が最後となっている。

 40年前に設けられた内部規定は今も生きており、ボックスは庁舎内の廊下に計3個置かれている。備え付けの用紙に記名でアイデアを書き、鍵の掛かったボックスに入れる。

 最近ではボックスの存在を知らない若い職員も多いという。1階エレベーターの近くのボックスでは、市民が「窓口の対応が悪い」などと苦情を書いて投書している。

 管理する市総務企画本部企画管理室は「本来、若い職員でも上申できる風通しの良い組織づくりを目的に規定が作られている。その理念を無駄にしないため、募集する形を考え直す時期かなと思う」と話し、電子メールなどを利用した新しいアイデア募集方法を今後検討するという。

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2010年03月09日

“極道”振り込め詐欺相次ぐ 「スーツ汚れた。クリーニング代払え」(産経新聞)

 ■組員役も登場 

 「汚れたスーツのクリーニング代を振り込め」などと暴力団組員役が脅す新手の振り込め詐欺が大阪府内で相次いでいることが4日、分かった。暴力団が登場するこれまでの振り込め詐欺は、親族を装い「組員とのトラブルに巻き込まれた」と泣きつくなど間接的に登場し解決金を振り込ませる手口がほとんどだったが、今回は直接登場している。親族などを装う手口が知れ渡り、詐欺が難しくなったため、暴力団への恐怖心を利用し、“成功率”をあげようとしているようだ。

 “極道”振り込め詐欺の相談が府警や府暴力追放推進センターに寄せられるようになったのは昨年11月から。今年1月には府内の企業2社に、「おれはヤクザだ。おまえの会社の車がジュースの缶を踏み、液体がスーツにかかった。クリーニング代を振り込め」と電話があり、口座番号を指定し、7万円余りを要求してきたという。ほかに数件同じような相談があるという。

 脅された企業は建設業や食品卸業などだが、営業車に企業名と電話番号を明記していた点が共通。「不審車につけられた気がする」という担当者もおり、グループが営業車をつけ回し、恐喝対象を物色した可能性もある。

 これまで暴力団が登場する振り込め詐欺では、親族を装って「ヤクザの車に追突してしまった。解決金を振り込んでほしい」などと電話し、多額の現金を振り込ませるのが大半。ところが、今回のケースは、暴力団役が直接登場し、要求額も比較的少額だった。

 背景には、振り込め詐欺の手口が一般に知れ渡り、被害が激減していることと、暴力団への変わらぬ恐怖感がある。大阪府警によると、府内の振り込め詐欺認知件数は平成20年は724件(被害額7億7691万円)だったが、21年には331件(同3億4407万円)と激減している。一方、同センターが21年にまとめた府民意識調査では、暴力団のイメージ(複数回答)として「なんとなく怖い、とにかく恐ろしい」が63・4%、「何をされるかわからない」が52・2%となっている。

 実行グループは暴力団役を直接登場させ、被害者の恐怖感を利用し冷静になるすきを与えず、要求額も低く抑えて振り込みやすいようにしているとみられる。

 府警は「本物の組員が市民に直接クリーニング代などを要求するとは考えにくいが、不審な電話があれば、すぐに相談してほしい」としている。

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